利回りと利率の違いは?東京都心の新築マンションは空室率が低い!

不動産投資をしていると様々な専門用語が出てきます。不動産投資をする際には、専門用語の意味を正確に理解することが大切です。

ここでは、利回りと利率の違い、東京都心の空室率が低い新築マンションが不動産投資に適している理由を解説します。

利回りと利率の違いとは

利回りと利率の違いとは

利回りとは、投資した資本に対してどの程度のリターンが得られるかを示すものです。利回りには表面利回りと実質利回りがあり、表面利回りは経費を一切考慮しない利回りで、実質利回りは経費を差し引いた利回りになります。

不動産投資のシミュレーションをする際に、表面利回りを使用すると正確なシミュレーションが出来ないため、必ず実質利回りを使用するようにします。

利率とは元本に対する1年あたりの利子の割合のことで、投資信託などの金融商品の商品説明で使用される用語です。

「利回り」と「利率」、言葉はよく似ていますが全く違う概念であり、両者を混同させてはいけません。不動産投資では利率はほとんど関係ないので、利回りの意味が理解出来ればそれで十分です。

表面利回りと実質利回りも混同させてはいけません。不動産投資のことで会話をしている時に「利回り」という言葉が出た場合には、その利回りは表面利回りか実質利回りなのかをはっきりさせることが必要です。

資産価値が高い都心の新築マンションは空室率が低いからおすすめ

資産価値が高い都心の新築マンションは空室率が低いからおすすめ

東京都心の新築マンションの利回り相場は3~4%台が多く、地方都市のマンションの利回りと比べると非常に低いです。それは、資産価値が高いということを意味し、ローリスクであることの証明になります。

不動産投資には様々なリスクがありますが、最も懸念すべきリスクは空室リスクです。空室が発生すると当然ですが収入が減りますので、出来るだけ早く新しい入居者を探して空室を埋めることが必要になります。

東京都心の新築マンションは空室率が低いため、都心の新築マンションを購入して不動産投資をすると、不動産投資で最も懸念される空室リスクに悩まされることが少なくなります。

空室リスクが低い東京都心の新築マンションは、他にもいろいろなメリットがあります。新築マンションは節税効果が高く、10年程度は修繕工事が不要ですので、高額な修繕費を工面する必要はありません。物件価格は高めですが、購入時に融資がつきやすいのもメリットです。

新築マンションの購入は相続税対策にも有効

相続税を節約するために大切なことは、生前に現金をマンションなどの不動産に変えておくということです。現金での遺産相続は、その金額がそのまま評価額として相続税がかかってしまいます。しかし、マンションなどの不動産の場合は固定資産税評価額で計算されるため、相続税を節約することが出来るのです。

さらに、高層マンションであるほど、不動産登記法上の土地面積が戸建よりも小さい計算になるため、土地の評価額が下がり、節税につながります。都心のマンションであれば不動産価値も高いため、相続した後に賃貸として家賃収入を得ることも可能です。相続税対策としての不動産購入をお考えでしたら、ぜひ株式会社リートへご相談ください。

東京都心で利回りの良い不動産投資をお考えなら株式会社リートへ

このように、東京都心の新築マンションは空室リスクが低いため、不動産投資の対象としては最適です。相続税対策としても有効と言えます。東京都心で一棟マンションの購入を検討されている方は、株式会社リートにお問い合わせください。

株式会社リートでは主に一棟マンションを販売しており、当社ならではの手法で相場よりも好条件で紹介することが出来ます。東京23区の物件にこだわっており、空室リスクが低い優良物件を取り揃えています。また、市場の利回りより高い利回りの物件をご紹介可能ですので、利回りの高い収益物件をお探しの方はぜひご利用ください。株式会社リートのサービスについては「事業紹介」をご覧ください。

東京都心で利回りから投資物件を探すなら株式会社リートへ

会社名 株式会社リート(RYT Inc.)
代表取締役 関 佑二郎
住所 〒101-0041 東京都千代田区神田須田町1丁目8−3 メトロフロント神田2階
TEL 03-6262-9012
FAX 03-6262-9013
会社設立 平成29年10月13日
事業内容
  • 不動産の売買、賃貸、交換、分譲、管理及びその仲介又は代理業
  • 不動産コンサルティング業
  • 建築工事の企画、設計、施工及び監理
  • 建築の設計施工に関する斡旋及びコンサルティング業務
  • ホテル、レストラン、スポーツ施設等の所有、賃借及び経営
  • 不動産投資に関する調査及びコンサルティング業務
  • 不動産融資の斡旋及び資金調達、資産運用に関するコンサルティング業務
  • 保険サービス全般のコンサルティング業務
  • 経営コンサルタント業
  • 前各号に付帯関連する一切の事業
  • 平成31年 1月10日変更 平成31年 1月10日登記
URL https://ryt.co.jp/